原爆に関する凄い記事を『週刊新潮』の中に見つけた！

Introduction：『週刊新潮』(8月15･22日夏季特大号) は、すべての日本国民の必読の記事と言っても過言ではありません。

タイトルは『公文書発掘！終戦後もアメリカは原爆を落とそうとしていた』
筆者は公文書研究者であり、早稲田大学社会科学部・社会科学総合学術院教授の有馬哲夫（ありま てつお）氏。

8月6日の「広島原爆の日」、同月9日の「長崎原爆の日」のタイミングを見計らうように、この記事を世に送り出した筆者と新潮社に、あらためて敬意を評したいと思います。

アメリカは日本の後に旧ソ連への原爆投下を計画した

1945年8月6日、広島に原爆が投下された。その3日後の8月9日には長崎の上で2発目の原爆が炸した。私たち日本人は、これらの原爆投下を「終わり」と感じている。この残虐な兵器が使われたあとで日本が降伏し、戦争が終わったのでそう感じている。しかし、世界的視野から見ると、これはむしろ「始まり」だった。
_{～ 週刊新潮 8月15･22日夏季特大号
『 公文書発掘！終戦後もアメリカは原爆を落とそうとしていた 』～}

このような出だしで始まる記事『終戦後もアメリカは原爆を落とそうとしていた』は、原爆をめぐる戦後アメリカの戦略を見事なまでに言い表しています。つまり、広島・長崎の原爆投下をきっかけに、その後の旧ソ連への原爆投下を計画していたわけです。

アメリカは、1945年の6月には既に日本の降伏を想定していました。しかし、旧ソ連に対しては全く違いました。

旧ソ連は、ポーランドに対して自由選挙を実施し国民に政権選択を与える、といった取り決めを破り、ルーマニア、ハンガリーに介入。アメリカの撤退勧告に従うどころか、逆に傀儡政権の承認を要求し、挙句の果てには日本の占領に参加することを強く求めてきていたわけです。

よって、アメリカとしては旧ソ連に対して何らかの対抗措置を講じる必要性に迫られ、それは日本に次ぐ敵国を旧ソ連に定める、具体的には旧ソ連への「原爆投下」を計画するに至ったのです。

アメリカは旧ソ連の都市を壊滅するのに224発もの原爆製造を計画した

アメリカは旧ソ連を壊滅させるため、都市についてのあらゆる情報を収集しました。そして、無力化する必要がある都市を66選び出し、その中でもモスクワ、レニングラードといった15の都市を最重要都市に定めました。

また、ロケットや誘導ミサイルは開発中であったため、原爆投下にはB-29爆撃機が選ばれました。そして、爆撃機の発着地点として候補にあげられたのが、「沖縄」と「占守島（千島列島の中にある島）」なのです。

※こうしてみると、なぜアメリカは未だに沖縄に駐留し、なぜロシアのプーチン大統領は北方領土を返還しようとしないのか、この歴史の経緯からも露出してくるようです。

週刊新潮 2019年 8/22号 [雑誌] 価格：439円（税込、送料無料) (2019/8/11時点)

アメリカは、旧ソ連を攻撃するために必要な原爆弾頭を、最小で59発、最大で224発と見積もりました。

しかし、1945年当時、アメリカが保有する原爆は9発で、そのうちの7発が使用可能だったに過ぎず、最大数の224発もの原爆を製造し実戦配備するには、実際のところ何年かかるか想定できませんでした。

結局のところ、旧ソ連が1949年に原爆実験に成功したことで、アメリカの対ソ連政策は大きく転換を余儀なくされ、現在も続いている軍拡競争に至っているわけです。

アメリカのトルーマン大統領は戦争犯罪を犯した

広島と長崎に原爆投下を指示したのは、言わずと知れたハリー・トルーマン大統領ですが、原爆投下に当たってはいくつかの選択肢がありました。

①原爆を無人島に投下
②軍事目標に投下
③大都市に投下

(A)警告してから投下
(B)無警告で投下

原爆製造に関わった科学者や軍部の提案をよそに、トルーマンは「③－(B)」を選択したのです。

今回の記事の中で、筆者の有馬哲夫氏は言います。

この事実は無警告投下というトルーマンの決定がいかに罪深いかを物語っている。つまり警告さえしていれば、そして一般市民に非難する時間さえ与えていれば、爆心地近くであっても、ほとんどの人々は死なずにすんだということだ。
_{～ 週刊新潮 8月15･22日夏季特大号
『 公文書発掘！終戦後もアメリカは原爆を落とそうとしていた 』～}

アメリカの原爆をめぐる戦略の詳細や時代背景（実は、記事には旧満州も登場します）、トルーマン大統領の興味深い素顔（あだ名は ”ピーナッツ”）については、ぜひとも『週刊新潮』(8月15･22日夏季特大号) を参照されたし！

週刊新潮 2019年 8/22号 [雑誌] 価格：439円（税込、送料無料) (2019/8/11時点)